売ビル 福岡市城南区 片江１丁目 (七隈駅) の売ビル

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価格 21,000万円 管理費 -
交通 地下鉄七隈線 / 七隈駅 徒歩23分
[バス利用可] バス 島廻橋 停歩2分
所在地 福岡県福岡市城南区片江１丁目
築年月 1981年9月(築43年3ヶ月) 使用部分面積 1,023.48㎡ 土地面積 581.94㎡
階建 / 階 4階建 用途地域 ２種住居 建物構造 ＲＣ
  • 駐車場（近隣含む）
  • エレベーター
  • 即引渡し可

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  • ラシュールイン片江
  • ラシュールイン片江　左側は飲食店です。
  • ラシュールイン片江　真ん中は倉庫です。
  • ラシュールイン片江　右側は飲食店です。
  • ラシュールイン片江　２階から４階までは居住用です。
  • ラシュールイン片江　反対側に行ける通路です
  • ラシュールイン片江　反対側に駐輪場があります。
  • ＳＹＯビル
  • ＳＹＯビル　全体写真
  • ＳＹＯビル　２階事務所です。
  • ＳＹＯビル　１階は駐車場等です。
  • ＳＹＯビル　駐車場を通り過ぎるとラシュールイン片江の反対側に着きます。
  • サニー北片江店
  • ファミリーマート神松寺二丁目店
  • 福岡神松寺郵便局
  • 西日本シティ銀行長尾支店

    物件詳細情報

    交通 地下鉄七隈線 / 七隈駅 徒歩23分
    [バス利用可] バス 島廻橋 停歩2分
    その他交通 地下鉄七隈線 / 福大前駅 徒歩28分
    地下鉄七隈線 / 金山駅 徒歩30分
    所在地 福岡県福岡市城南区片江１丁目
    物件種目 売ビル
    価格 21,000万円 管理費 -
    修繕積立金 - 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    建物名・部屋番号 -
    設備 収納スペース　バス・トイレ別室　エアコン　ＣＡＴＶ
    特記事項 リフォーム
    備考

    利回り：6.39%
    年間想定家賃収入：1,403.00万円
    二棟一括売買です
    築年数　ラシュールイン片江　昭和５６年９月（１９８１年）
    　　　　ＳＹ

    Ｏビル　　　　　　　平成４年１月（１９９２年）

    構造　（店舗・共同住宅）鉄筋コンクリート造陸屋根４階建
    　　　（事務所ビル）鉄筋コンクリート造陸屋根２階建
    　　
    延べ面積　ラシュールイン片江７３６．３６㎡　ＳＹＯビル１５７．５８㎡

    収入　年額１４，０３２，０２０円　月額１，１６９，３５５円

    表面利回　６．６８％
    使用部分面積 1,023.48㎡ 土地面積 581.94㎡
    間取り - 階建/階 4階建
    築年月 1981年9月(築43年3ヶ月) 建物構造 ＲＣ
    リフォーム履歴 ■共用部の大規模修繕工事：2020年12月　　外壁全面改修工事防水７年保証　屋上防水改修工事１０年保証　エントランスホール・階段室全面改修工事・外交改修工事
    駐車場 - バイク置き場 なし
    駐輪場 有　無料
    都市計画 市街化区域 用途地域 ２種住居
    建ぺい率 60% 容積率 200%
    土地権利 所有権 私道負担面積 -
    接道状況 角地：２方道路　西15.0m　南5.0m 地目 宅地
    地勢 平坦 総戸数 17戸
    国土法届出 -
    条件等 オーナーチェンジ
    現況 賃貸中 引渡可能時期 相談
    物件番号 6982349915
    情報公開日 2024/05/15 次回更新予定日 2024/11/22

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)プラムパーク　プラム不動産販売

    交通：
    西鉄天神大牟田線／薬院　徒歩5分
    住所：
    福岡県福岡市中央区高砂１丁目２２－１６　
    TEL：
    092-981-3610
    FAX：
    092-980-5049
    所属団体など：
    (公社)福岡県宅地建物取引業協会会員
    (一社)九州不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    福岡県知事免許（１）第１９７６９号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
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